著書
「フランスではなぜ子育て世代が地方に移住するのか」
弊書「フランスではなぜ子育て世代が地方に移住するのか」についての、ダ・ヴィンチニュース掲載の書評をご紹介いただきました。こんな風に読んでいただけると、とても嬉しいです
「ストラスブールのまちづくり」
ストラスブールは日本の多くの都市と同様に車社会であったが、この30年でトラムの整備や道路交通施策を中心として環境先進都市となり、日本のみならず世界中から視察が絶えない都市となった。本書ではこのストラスブールのまちづくりを紹介している。
「ほんとうのフランスがわかる本」
フランス語の正しい翻訳は、ツールバーの日本の国旗ボタンをクリックして、フランス語の欄をお読みください 「ほんとうのフランスがわかる本」原作・Geneviève Brame ...
「フランスの地方都市にはなぜシャッター通りがないのか」
フランスの地方都市を訪れると、まちなかの賑わいに驚かされます。老若男女が思い思いに街歩きを楽しみ、広場に面したカフェで憩う。旅行雑誌のグラビアそのままの光景が至るところに見られます
ヴァンソン藤井由実
VINCENT FUJII Yumi
執筆・講演活動と共に、公共交通を導入した都市計画、地方創生、市街地活性化をテーマに、フランスでの事例調査、視察のコーディーネーションを行う。ミラノ在住。（2020年1月現在）
28 / 10 / 2019
那覇市公共交通シンポジウム
令和元年10月28日（月曜日）14時15分から、「那覇市公共交通シンポジウム」で、お話しさせて頂きますので、お知らせいたします。 https://www.city.naha.okinawa.jp/kurasitetuduki/collabo/tosi/seisaku/koutuusinpojiumu.html 那覇市の2019年度施政方針で城間市長のお言葉から （2019年度3月 広報 なは市民の友より） 「人を呼ぶインフラ」としてのLRTへの期待...
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Covid-19と共存する欧州の夏 1 フランス マスクとビアリッツのBRT
春に猛威をふるったCOVID-19は欧州で20万人以上の死者を出し、フランスは30172人を占める（7月22日現在）。2019年度同時期の死亡者数を25〜30%上回る数字だ。しかし観光産業がGDPの10％以上を占めるフランス、イタリアなどは夏の休暇時に少しでも経済を回す必要がある。6月15日からはEUシェンゲン圏内の移動が自由になり、7月1日からは日本や中国など15か国にも国境が開かれた。...
ストラスブール市の新市長は緑の党・38歳の女性。フランスの市長選挙
６月28日に、３月末の市長選挙で過半数を獲得した候補者がいなかった約4800の市町村で、決戦第二回投票が実施された。フランスには市町村の区別はなく、コミューンと呼ばれる最小の行政単位が35000あるが、人口１万人以下のコミューンが半数を占める。人口が215万のパリ（首都圏は約1300万人）も、人口が1000人の村もすべてコミューンと呼ばれる。...
日経研月報（日本経済研究所）2020年1月号・特別記事で講演録
2019年11月に日本経済研究所で「モビリティと都市空間の再編成による賑わいの創出」というタイトルで、お話しさせて頂いた講演（非公開）の記録を、2020年1月号で12頁の巻頭記事でまとめていただきました。 以下、記録をお読みいただいた方々からのコメントを掲載させていただきます。 「ウォーカブルシティ」の実現に向けた、行政サイドや住民サイドのマインドのあり方、意識醸成・施策推進などの具体的な手法などについて、大変わかりやすくまとめられており、大変参考になりました。...
「新都市」（都市計画協会）2020年1月号に寄稿
「新都市」2020年1月号は「居心地が良く歩きたくなるまちづくり」の特集号です。 欧州を代表する都市が「Walkable City」に変貌する事例と、その具体的な施策のプロセスをフランスの事例で紹介しました。以下都市局の今さんのFBでのコメント等をご紹介させていただきます。 今さんのメッセージ 「新都市が届いていました！ 私からも一部執筆をお願いしていた号でして、 ヴァンソンさんと関谷さんには最新の海外状況を、 豊田市栗本さんやUDCO新津さん、姫路市さん仙台市さん に各地域の現場での取組を...
「建築と都市」2019年7月号に寄稿
35都市のTODM(Transit Oriented "Development and Management"(持続的なまちづくりのマネジメント)のタイトルの2019年7月の特集号に、世界のTODMの紹介として、フランスでは唯一、ストラスブールが取り上げられました。「公共交通との連結」という項でストラスブール駅をご紹介させていただきました。...